働いているみなさんは、退職した後のことが、
さぞかし気になることでしょう・・・。
きっと、その中には、「お金」
のことも、含まれていると思います。
そこで、気になってくるのが、
もらえる年金額が、いったいどのくらいか、
ということ。
ここでは、年金の種類を
「国民年金」、「厚生年金」、「共済年金」、「船員保険」
の4つに分けて、
各自でもらえる額を、把握する方法について
お教えしたい、と思います。
この記事を見たあなたは、
年金（保険）受給額が、すぐにわかること
間違いなし！！！
その１ 国民年金
基本的には、
加入期間を元に、算出されます。
長ければ長いほど、多くもらえます。
ただし、上限があるので注意を。
なお、最低でも25年の加入でないと
もらえません。
1ヶ月でも足りないとダメです。
また、平成27年からは、10年の加入（予定）に
なりますので、ご安心を。
そして、国民年金の平均月額、についてですが、
約5万円ちょっともらえる、と考えて
大丈夫です。
（なおこれは、国民年金のみに
加入している場合で、計算しています。）
その２ 厚生年金
厚生年金は、計算対象項目が、
・加入期間 の他に、
・加入期間中の給料の平均
・平均標準報酬月額(平均標準報酬額)
が、加わります。
平均給料と平均標準報酬月額
についてですが、
・平成15年3月までの期間と、
・平成15年4月以降の期間の、
2つの期間で、計算方法が異なります。
総報酬制導入の前と後で計算式も変わり、
平成15年3月まで→→→
平均月給×7.5／1000×加入期間
平成15年4月以降→→→
年収÷12×5.769／1000×加入期間
となりました。
ちなみに、厚生年金の平均月額、についてですが、
約15万円前後と考えて大丈夫です。
（なおこれは、国民年金との
合計金額になっております。）
その３ 共済年金
基本的には、厚生年金と変わりないですが、
1つ、決定的な違いがあります。
それは、「職域加算」と呼ばれる部分
についてです。
職域加算の部分ですが、計算式は
平均標準報酬額×1.154／1,000×加入期間
となります。(平成15年4月以降の期間）
この部分だけ、さらに加算される
という形になります。
なお、来年になると、
「共済年金」も、「厚生年金」に
統合されるので、ご注意ください。
ちなみに、共済年金の平均月額、についてですが、
約19万円～20万円と考えて大丈夫です。
現在では、地方公務員の方が、
国家公務員の方よりも、若干ではありますが、
金額が高くなっております。
その４ 船員保険
これも、基本的には厚生年金と変わりません。
ただ、一つポイントなのは、平均月額報酬額。
だいたい、約40万円くらいになります。
これは、ものすごく大きいですね。
そして、支給条件としては、
この保険に、累積で15年加入していることです。
やはり陸とは違い、海で働くとなると、
労働環境が、過酷になりますからね・・・。
このくらいの額になるのも、
納得がいきます。
まとめ
いかがでしたか。
よくよく考えてみますと、
年金（保険）によって、それなりの生活レベルは、
保証されているものですね。
でもやはり、お金はあるに越したことは
ありません。
現役時代に、一生懸命働いていた頃とは違い、
引退すると、空き時間が増えます。
その際に、お金などがあれば、
旅行などの趣味や、人生の楽しみのために、
きっと使えることでしょう・・・。
年を取ってくると、医療費とかの
問題も、意外と大きなものに
なってきます。
みなさんも、将来のことを考えて、
毎日少しずつでもいいから、
貯金を始めてみるのもいいかも。
